「公認心理師はやめとけ」と言われるのはなぜ？資格取得前に知っておきたいリアルな現実
「人の役に立ちたい」「心理学を仕事にしたい」
そう思って「公認心理師」という資格に興味を持ったものの、インターネットで「公認心理師 やめとけ」といったキーワードを目にして、不安になった方もいるのではないでしょうか。
公認心理師は、専門性の高い国家資格として注目されていますが、その道のりは決して楽ではありません。この資格を目指す前に知っておくべき、リアルなメリットとデメリットを解説していきます。
なぜ「やめとけ」と言われるのか？3つの厳しい現実
公認心理師の仕事には、やりがいや魅力がたくさんある一方で、厳しい現実も存在します。ここでは、特に知っておきたい3つのポイントを見ていきましょう。
1. 資格取得までの道のりが長く、経済的負担も大きい
公認心理師になるためには、大学で心理学を学び、さらに大学院に進むか、特定の施設で実務経験を積む必要があります。
大学・大学院での学習: 最低でも6年間、専門的な教育を受ける必要があります。学費や生活費といった経済的な負担が大きくなります。
試験の難易度: 国家試験は合格率が約50〜60%前後と、決して簡単ではありません。一度で合格できず、複数回受験する人も少なくありません。
特に、40代や50代からこの資格を目指す場合、長い学習期間と経済的負担が大きなハードルとなり、「今から始めるのはやめとけ」という声につながることがあります。
2. 収入が不安定で、給料が安いという現実
公認心理師の働き方は多様ですが、多くの場合、給料が安いという現実に直面することがあります。
勤務先の給与水準: 病院や教育機関、福祉施設など、勤務先によって給与水準は大きく異なります。公務員として働く場合は安定していますが、非常勤やパートタイムの働き方も多く、収入が不安定になりがちです。
独立開業の難しさ: 独立してカウンセリングルームを開業することも可能ですが、集客や経営の知識も必要となり、成功するのは簡単ではありません。「カウンセラーとして食べていけない」という声も聞かれます。
「公認心理師になれば高収入」というイメージを持っていると、現実とのギャップに戸惑うかもしれません。
3. 精神的な負担が大きい、仕事内容の厳しさ
公認心理師は、人の心の悩みや問題に深く関わる仕事です。そのため、精神的な負担も大きくなります。
クライエントの心の重さ: クライエントの抱える悩みや苦しみに寄り添うことは、公認心理師自身の心にも大きな影響を与えます。
責任の重さ: クライエントの人生を左右するような、重い決断を求められることもあります。
スーパービジョン: 専門家としてのスキルアップや心のケアのために、上司や先輩から指導を受ける「スーパービジョン」が欠かせません。一人で抱え込まず、サポート体制を活用することが大切です。
公認心理師に向いているのはどんな人？
それでも「公認心理師になりたい！」という強い思いがあるなら、ぜひ目指してほしいと思います。この仕事に向いているのは、次のような人です。
人の話をじっくりと聞くことができる人: 相手の言葉の裏にある本当の気持ちを理解しようと努める姿勢が大切です。
論理的に物事を考えられる人: 感情に流されず、客観的に状況を分析する力が必要です。
自分自身の心の健康を管理できる人: 常に自分の心と向き合い、ストレスを適切に処理できる自己管理能力が求められます。
まとめ：公認心理師は「誰でもなれる」わけではない
公認心理師は、専門的な知識と高い倫理観が求められる、やりがいのある仕事です。しかし、資格取得までの道のりの長さ、収入の不安定さ、そして精神的な負担といった厳しい現実も存在します。
「公認心理師はやめとけ」という言葉は、これらの厳しい現実を乗り越えられなかった人たちの声かもしれません。
もしあなたが「人の心の支援をしたい」という強い気持ちを持ち、これらのデメリットを乗り越える覚悟があるなら、ぜひ公認心理師という道を目指してみてください。その一歩を踏み出す前に、どんな公認心理師になりたいかを具体的に考えてみることが大切です。